同志社大学 文化情報学会

紀要「文化情報学」執筆要項

2005 年 7 月25 日制定
2007 年10 月23 日改訂
2022 年12 月 7 日改訂

本要項は、同志社大学文化情報学会紀要『文化情報学』における掲載論文(研究論文、研究ノート、資料紹介、書評)の執筆方法について定めたものである。他の原稿の執筆方法も原則として本要項に準ずる。

  1. 言語
    原則として日本語または英語で執筆するものとする。以下は日本語の場合について説明する。英語の場合はこれに準じる。
  2. 用紙と組版
    • 原稿は電子形態のファイルにて作成するものとする。手書き原稿の投稿は認めない。
    • 掲載論文はLaTeX またはMicrosoft Word を用いて作成する。なおLaTeX のスタイルファイルおよびMicrosoft Word のテンプレートファイルは編集委員会が用意したものを用い、使用にあたっては付属の説明書(pdf)を参照のこと。
  3. 分量
    研究論文は刷り上がり20 ページ(日本語の場合およそ30,000 字、英語の場合およそ18,000 単語)以内、研究ノート・資料紹介はその半分程度の分量とする。書評は5 ページ以内とする。図表等もこれに含める。
  4. 体裁
    掲載論文一式は次の要領で整える。
    • 最初のページを第1 ページとして通しページ番号を付ける。
    • 第1 ページには、掲載論文のタイトル、種別(研究論文、研究ノート、資料紹介、書評)、著者名、アブストラクト(和文、英文いずれでも可)を書く。ただし資料紹介および書評 についてはアブストラクトを必ずしも必要としない。
    • 第2 ページ以降は、LaTeX スタイルファイル・Microsoft Word テンプレートとその説明書に従う。やむを得ずplain textで提出する場合は、本文、謝辞、参考文献、付録、その他(脚注など)をこの順に並べる。これらの各項目は別のページに置く。
    • 図表・写真は本文中に埋め込んだものを査読用として提出し、採択された場合の最終原稿では、図等相当部分を空白として、充分な解像度のデータを別途提出する。但し、本文と一体として生成された図表は埋め込んだままで良いことがある。
  5. 表記
    掲載論文の書き方は以下に従うこと。
    • 本文は節から構成し、各節には1、2.3、3.4.2 のように番号を付ける。
    • 新仮名遣いと常用漢字を用い、平易な口語体かつ達意の表現によって、学術論文としてふさわしい形で記す。
    • 日本語で執筆の場合、句読点としては「、」と「。」を用いる。
    • 専門用語は原則として日本語で表記し、簡単な説明を付けることが望ましい。必要な場合は初出時にのみ欧文表記を丸括弧内に併記する。
    • 専門的な略語を使用する場合には、初出時に正式名を記し、それに続けて略語を丸括弧内に表記する。
    • 人名は原則として原語で表記する。ただし、広く知られているものには片仮名表記を、非ヨーロッパ系言語の人名には欧文表記または片仮名表記を用いてもよい。
    • 計量単位は原則としてSI 単位系に従う。
    • 数式は別行に記し、末尾に通し番号を付ける。本文中に埋め込む場合には、a/b、exp(x/y)、δx /δt のような記法を用いる。
    • 注はなるべく用いない。止むを得ず使用する場合は、通し番号を付け、本文中の該当箇所にその番号を記す。注釈文は原則として該当ページの下端に配置する。それが困難な場合は、注釈文を原稿の最後にまとめ、番号と本文中での出現ページ番号とともに記す。注は刷り上がりではすべて脚注となる。
  6. 図表(写真を含む)
    • 図表には「図1」、「表1」のように通し番号を付ける。図表とその説明(キャプション)には原則として日本語を用いる。
    • 他の文献等より図表を転載する際には、あらかじめ著作権者の了解を得ておくこと。さらに出典(著者名、書名・論文名、雑誌名、発行年、ページ、発行所・発行地)を引用箇所に表記すること。
  7. 参照文献
    本文中で文献を参照する際は、原則として著者の姓の後に発表年を西暦で記す。より詳しくは以下の要領による。
    • 文献を本文の一部として読む場合は、「Gibson (1979) によれば...」のように、発表年だけを括弧に入れる。
    • そうでない場合は「... が提唱されている(佐伯・佐々木, 1990)」のように、著者名も括弧に入れ、発表年との間をコンマで区切る。
    • ページ等を明示する場合は、「Haugeland (1987, p.123)」のように発表年の後に記す。
    • 同一著者の複数文献を一括して参照する場合は、「Simon (1973, 1981)」、「(Simon, 1973, 1981)」のように発表年だけを複数個記す。
    • 同一著者による同一発表年の文献は、「Cohen & Levesque (1990a)」、「Cohen & Levesque (1990b)」、「(Cohen & Levesque, 1990a, 1990b)」のように、発表年の後にa、b などを付けて区別する。
    • 異なる著者の文献を一組の括弧の中に置く場合、「(安西 他, 1992; Joshi et al., 1981; Minsky, 1975, 1986)」のように同一著者ごとにまとめて間をセミコロンで区切る。
    本文中で参照した文献は本文の後に以下の要領でまとめてリストにする。
    • リストのタイトルは「文献」とする。
    • 参照文献は、欧文と和文を区別せず、第1 著者から著者の姓名のアルファベット順に、同一著者の文献は発表年順に配列する。
    • 本文中で発表年にa、b などを付けた場合は同じ記号を付ける。
    • 文献番号は付けない。
    • 各参照文献は、著者の姓名、発表年、表題等の順に記す。
    • 雑誌名や会議名は略記しない。
    以下に参照文献リストの項目の例を種類別に示す。(洋書・雑誌名はイタリック、雑誌巻番号はボールド) 定期刊行物の中の論文Miller, G. A. (1956). The Magical Number Seven, Plus or Minus Two: Some Limits on Our Capacity for Processing Information. Psychological Review, 63(1), 81-97.
    会議録の中の論文Cohen, P. R. & Levesque, H. J. (1985). Speech Acts and Rationality.Proceedings of the 23rd Annual Meeting of the Association for Computational Linguistics, 49-60.
    書籍Minsky, M. (1986a). Society of Mind. New York: Simon and Schuster.
    (安西 祐一郎 訳 (1990).『 心の社会』. 東京: 産業図書.)
    佐伯 胖・佐々木 正人(編)(1990).『アクティブ・マインド』.東京: 東京大学出版会.
    編集書の中の論文Minsky, M. (1975). A Framework for Representing Knowledge. In P. Winston (Ed.), Psychology of Computer Vision. New York: McGraw-Hill.
    ( 白井 良明・杉原 厚吉 訳(1979).知識を表現するための枠組.『コンピュータビジョンの心理』.東京: 産業図書.)
    Perrault, C. R. (1990b). An Application of Default Logic to Speech Act Theory. P. R. Cohen, J. Morgan & M. E. Pollack (Eds.) Intentions in COMMUNICATION, 161--185. Cambridge, MA: MIT Press.
    テクニカルレポートRosenschein, S. (1987). Formal Theories of Knowledge in AI and Robotics, Report No. CSLI-87-84. Stanford: Center for the Study of Language and Information, Stanford University.(斎藤 浩文 訳(1990).AI とロボット工学における知識の形式理論.『現代思想』.6(3) , 127--139.)
    学位論文Devins, G. M. (1981). Helplessness, Depression, and Mood in Endstage Renal Disease, Doctoral dissetation. Montreal: McGill University.
  8. 校正
    執筆者による校正は初校のみとする。その際の修正範囲(加筆・訂正)は植字上の誤りによるもののみとし、内容に関する加筆・修正は認めない。再校以降の修正は編集委員会に一任する。
  9. 要項の改廃
    この要項の改廃については、文化情報学運営・編集委員会で審議するものとする。
  10. その他
    ここに記述しない事項については、日本語で執筆の場合は日本心理学会「〈執筆・投稿の手びき(2022年版)」の第3章と第4章、英語で執筆の場合はAmerican Psychological Association 発行のThe Publication Manual of APAに準拠するものとする。

付記:
本誌は、電子メディアを用いて出版され、学術論文は発行1年後を目途に「同志社大学学術リポジトリ」に登録される。著者は、本会発行の紀要に投稿する際に「著作権利用許諾書等に関する確認書」の提出が求められる。